| ネットからの転記 為替について 2009/02/20(金) 20:50:42 |
| | 「来週940億ドル米国債入札」
来週は過去最大の米国債940億ドルの入札がある。24日に2年債400億ドル、25日に5年債320億ドル、26日に7年債220億ドル、
これまでの様々な景気対策の資金調達である。順調に消化されるかどうかで株式市場や為替市場が揺れ動くだろう。人気がないと長期金利は上昇する。
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ドル円は6連続陽線。94円台で朝一は輸出が出ている。ゴトビ金曜やサムライ債起債でどこまで実需が盛り返せるか。外債利金の円買いはほぼ終了している。
どっとコム社の注文情報ではドル円は94.50に売りと損切りの買い両方入っている。93.90から買い注文あるが93.90以下は損切りの売りもあり、ドル円のロングも出来ているようだ。ランド円は9円以下の買いが置きっぱなし
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日本の三大メガバンクが米マックに協調融資する。
400億円なのでそれほど大きな金額ではないが、外債起債（ウリダシ債）、サムライ債、外貨投信など、すこしずつ円が流出し始めている。円売り介入をやらない当局の指導かもしれない、
昨秋からのリパトリ一辺倒の日本の投資家もおそるおそるお金を海外に出している。
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「相場は東京時間に動かず、海外とくにニューヨーク市場で動く」とはよく言われることで、最近とくにこの傾向が強い。
東京９時から３時半まで平均して50銭程度しか動かないのに対して、ニューヨーク市場では最低１円は動く。
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皆様やヘッジファンドが投機でドルを買うのをドルロングにする、ドルを売るのをドルショートにすると言います。
いわゆるポジションのことです。
ドルの買い持ちをドルロング、ドルの売り持ちをドルショートといいます。
輸出業者は最初から（送金されてきた）ドルを持っているドルロング状態です。石油などの輸入業者は常にドルが不足している（代金支払いのため）ドルショート状態です。
ロングの人がドルを売る。売ればスクエアー（＝ポジションがないこと）。ショートの人がドルを買うということです。
輸出が売るのは皆様にとっては決済であり、ショートにするのではなく、ロングを解消するということです。
だから輸出業者は常にドルロングで、輸入業者は常にドルショート状態です。
輸出は売って終わり（売り切り）、輸入は買って終わり（買いきり）なので市場にインパクトが大きく、輸出大国の日本はドルが下がり続けてきたわけです。
長い目でみれば相場は経常収支で動きます。ただ日本は昨年から貿易は戦前のように赤字になりつつあります。
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渡部昇一が、ある本で、広田弘毅を、大変、批判していたが、
夫人の静子さんも、見事、自害しているし、気の毒に思う、
東条たちは、今、地獄に堕ちているが、広田は、刑死後、どこに、行ったのか、
（広田弘毅、哀れなり、せめて、ここに、一輪の花を捧げる）、 |
| ネットからの転記 為替について 2009/02/19(木) 22:11:53 |
| | 外債の起債が少々ある。1月末の野村證券の大型外貨投信以来、ちょこちょこと個人向けの外貨投資を誘ってくる。サムライ債の起債も少しずつ。（起債 国際金融ファシリティ1.79億NZ債、31.7億ランド債、4500万豪ドル債）。
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まだ2月は7営業日あるし、今日は94円に売りもそこそこ入っているので
まだ今月が陽線と決め付けると鬼が笑うが、もし陽線になれば05年以来となる。
今月は3月年度末決算で赤字企業が多く、リパトリも出来ないからだ。
05年は米国HIA法で逆に米国へお金が戻っていったので05年を通じてドル高となった。
HIA法は米国企業の海外拠点から米国へ利益を還元すると税率が低くなった。
ただし利益還流は米国雇用促進となることが義務づけられた。去年再びHIA法の制定を行う議論があったが05年分は雇用促進に役立たなかったということを鑑み没となった。
日本は来年度、日本版HIAが行われる。円高要因であるが、海外で利益が出ていなかったら税金優遇で日本へ送金したくとも送るものがないといくうことなる。景気次第。 |
| ネットからの転記 為替について 2009/02/17(火) 21:48:53 |
| | NY市場休み明けで、東京市場は、午前中、ドル需要があった。
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大川隆法（超・絶対健康法）２月末 発刊
３月１日（日）講演 全国衛星中継 １３時から
どなたでも見れます。 |
| ネットからの転記 為替について 2009/02/14(土) 07:21:04 |
| | 米国の景気対策法案、金融安定化策がどうあれ、行き詰まり線でドル円は下落した。
こんなことをよく江戸時代に考えたものだ。
酒田五法で気がつくのはセンチメントとは逆の指示を出すが需給には素直である。
売りサインでは輸出が多く、買いサインでは輸入が多い。
また最近外為どっとコム社で始められた注文情報の需給にも素直である。
売りサインではドルロングが既に出来あがっており、買いサインではショートが既に出来上がっている。
なかなかすごい酒田五法だ。ただ多くある酒田五法ノパターンでも為替に当てはまるものは少ない。
それは為替が行ったり来たりの短期売買に適するものに対し、酒田五法は米相場でで中期、長期のものだかだろう。
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「若林さんの新著、2019年迄での黄金の投資戦略」
若林栄四著「10年大局観で読む、2019年までの黄金の投資戦略」（日本実業出版社2月20日初版)
本書には為替、ダウ、日本株、すべての相場サイクルが一致、80年に一度の買い場が来るというご託宣がある。
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「2月後半の円高の習性はどうなる」
2月後半は例年円高になりがちだ。
二つのリパトリがあるからだ
一つは、米国債券を始め外国債券の利金の支払いが２、５、8、11月に多いからだ。
もちろん一部償還もある。外貨で利金をもらって円に換える。
もう一つは企業の海外拠点の利益を3月の年度末決算へ向けて日本へ送ってくるのだが、今年度はご存知のように赤字企業が多いので送ってくるお金がない。そうするとその分の円買いはなくなる。
また3月決算直前には海外拠点赤字補填で円を売って外貨を買うことがあるかもしれない（80年代の海外不良債権処理で行われた取引）。
一つ目の円買いは来週あたりから散発するだろう。問題は二つ目がどうなっているかだ。
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（大川隆法）の講演には、必ず、天上界から、高級霊が降臨してくる、東京正心館が、講演会場になることが多い、衛星中継でも見れるが、やっぱり、現地会場はいいわ、その場にいないと分からない霊的波動がある、東京に住んでいる人がうらやましいわ、（わて、東京に行きたい） |
| HS(KK)のＨＰからの転記 速報 2009/02/11(水) 22:42:46 |
| | 2009年2月11日、幸福の科学・東京正心館（東京都港区）で、大川隆法総裁は「日本の繁栄は、絶対に揺るがない――したたかなビジネス・パーソンへ」と題する説法を行った。
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この中で大川総裁は、現在のマスコミや出版社の論調が“日本沈没論”ばかりだとして、「暗黒思想に対して、明るい光の思想でそれを打ち消し、打ち克ちたい」と強調。
「マスコミの基本原則は悪いことを大きく報道し、力のある人を悪く言う。まともに受け取っていると洗脳されて、世の中がそう見えてくる。全く違った考え方を入れる必要がある」とし、宗教の側がマスコミの“マインドコントロール”を解く仕事をしているとの認識を示した。
まずマスコミの連日の政治家批判について、「戦後６０数年の高度成長の成果を見れば、結果的には優秀な政治家に恵まれていた。他の国と比べれば成功している」と述べたうえで、政争続きで政界が漂っているように見えることについては、「総理ができる人はいくらでもいる。もの申している政治家たちも1年ぐらいなら総理になれる。日本は人材豊富で、自民党からも民主党からも出せる」との見方もできるとした。
メディアから評価が高いオバマ大統領の“チェンジ”の中身については、「私はアメリカの日本化が進むと見ている」と分析。
「彼の政策の基本は、（外交で）他国と融和することと、平等社会を実現すること。これは日本がたどった道をたどることだ」「オバマ氏本人は自覚していないが、日本のように標準化した国に持っていきたいと考えている」と述べた。
その理由として、@オバマ大統領は、公的資金を投入する企業のトップの給与を数億〜数十億円レベルから約４５００万円以下に下げるよう求める一方、黒人らの所得を引き上げようとしている。A軍事力や核兵器を使わずに済む外交を模索している――ことなどを挙げ、「全部日本化だ。日本はもっと胸を張っていい」とした。
イスラエルとパレスチナとの和平への取り組みについても、「実際できるのは日本だろう。日本が橋渡しすべきで、非常に有利な立場にある」との見方を示した。
一方、日本の問題点としては、外国人にとって暮らしやすい環境が乏しいことを挙げ、「外国人から見た日本のあり方をもう一度考えたほうがいい」と指摘。
変革すべき方向性として、@人や貿易の面で鎖国体制や、後進国意識が残っており、もっと国を開かなければならない。
A円高なのだから途上国の商品をできるだけ買い、輸入による消費景気を起こしていいかなければならない。その結果、途上国が豊かになり、日本の高度な製品を買えるようになる。そうした循環をつくらなければならない。
B新聞社、テレビ局が海外の危険地帯に取材に行っておらず、事後報告的に報道している。侍精神が足りない。国内問題だけで済ませている。地球的視野で情報を集めて分析する国に変身する必要がある。
C日本に留学して来た外国人を企業が実力相応に扱う努力をしないといけない。
D日本国内ではドルで買い物ができず、外国人に住みやすい国ではない――などに言及した。
最後に大川総裁は、「全体的に見て日本の繁栄は絶対に揺るがないと確信を持っている」「日本は９０年代に鍛えられて強くなっている。免疫ができているので必ず復活する」との見解を示した。
さらには、「日本では、世界の宗教紛争、民族紛争を終わらせるための解決策として、幸福の科学の教えが説かれている。この教えが広がる限り、日本の繁栄が絶対に揺るがないと確信を持っている」と強調。
「アメリカがモデルとならず、日本がモデルになろうとする時代」であるとの認識の下、「暗黒思想に負けず、強く明るい未来を信じていただきたい」と締めくくった。
なお、財団法人「日本漢字能力検定協会」が“多額の利益をあげている”とされている問題について、大川総裁は説法の中で「事業が成功したということだ。
それを『不正に金を儲けた』と言ってバッシングしている。そうではなく、『もっと新規分野に投資しなさい』と行政指導しないといけない」と指摘。
在日外国人や、日本の大学・企業に来たい外国人に安価に漢字を勉強してもらうべきだとして、「発展するものを潰すようなカルチャーはよくない」と、文科省の動きやマスコミ報道に疑問を投げかけた。 |
| ネットからの転記 為替について 2009/02/11(水) 08:50:30 |
| | 「個人と銀行ディーラーの違い」
個人と銀行ディーラーの違いはフローがわかるかどうかの違いだと思う。
フロー以外の情報はほぼ同じ程度に享受できるようになっていると思う。お金さえ出せばさらに詳しい（儲かるとは限らないが）情報もある。
フロー情報はやはり銀行でないとわからない。
ただこれさえわかれば多くの大手邦銀のドル円ディーラーが月に1,2度の負けしか経験しないほどの高い勝率となるだろう。
邦銀はドル円のフローに強く、欧米の銀行はユーロに強い。
豪ドルなら豪銀とマザーカレンシーの銀行がフロー情報は一番強い。
邦銀に入るユーロの注文は欧州系に比べれば微々たるものだ。介入など中銀の動きも注文情報の一つである。
個人のディーラーが銀行のディーリングルーム内で取引すればこれほど簡単に儲かるものかと驚くだろう。
為替は株と違ってフローで動く。
そうじゃなければ3万8000円から7500円に株が落ちれば円も160円から800円くらいになっているだろう。それが逆の円高になるのがフローの面白さだ。
その大きなフローの一部を外為どっとコムが流し始めている。昨夜はかなり量が多く参考になったが、今朝はそれよりも参加者が少なくなったようだ。
本来なら個人の方も大手銀行へ見学に行けば一目瞭然であるが,最近はコンプライアンス全盛時代なので許されないのが残念だ。
為替教育のためには実地見学が一番だと思う。
そうすれば失業率が悪い数字が出てもドルをバンバン買ってくる人々もいることが如実にわかる。ぜひ見学システムでも作って欲しい。 |
| HS(KK)のＨＰからの転記 速報 訂正版 2009/02/10(火) 16:49:06 |
| | 2009年2月8日、幸福の科学・津支部精舎（三重県津市）で、大川隆法総裁は、『信仰と奇跡』と題した説法を行い、その中で、金融政策について提言した。
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まず、現在の不況について、「昨年９月のリーマン・ブラザーズ破綻によって明らかとなった、アメリカの金融商品の失敗から世界連鎖不況が起き、日本もそのあおりをうけたと言われているが、日本の不況は２００７年中頃からすでに始まっていた」と指摘。
その真の原因は、「２００６年から、金融引き締め政策をとって、政策金利を上げたことにある」として、その結果、通貨供給量が減少し、翌２００７年中頃から影響が出始めたとの見解を示した。
加えて、それを主導した“戦犯”として、２００６年当時の経済財政担当相（明治時代の有名な歌人の孫）と、２００８年４月に、民主党が総裁候補を拒否したために昇格した日銀新総裁を挙げ、「人為的に好況を潰しに入った」と指摘した。
金利引き上げ政策の背景には、ライブドアの堀江貴文氏や、村上ファンドの村上世彰氏の逮捕により、結果的には「資本主義の精神が攻撃を受けて、発展・成長が悪であるということになってしまった」ことや、「それまで５、６年間、長期の好況が続いていたことから、政府・日銀当局者が恐れをいだいた」ことなどがあると述べた。
したがって、不況対策としては、通貨供給量を増やすことが必要であり、そのための一政策案として、「明治時代には政府のお金以外に、銀行からも紙幣が出ていた。メガバンクから紙幣を出したらいい。３０兆円ぐらい枠をつくって、各行１０兆円出したらいい」と提言。
それを企業に貸し出させれば、「銀行の赤字はあっという間に解消し、企業は元気になってくる。１年で景気は回復する」との見通しを示した。
その上で「（政府・日銀は）今年中に景気が回復しなかったら、ゼロ金利をやる、銀行も３０兆円出してもいいというふうにやったらいい」と改めて強調した。
さらには、消費税増税論議に関して、現在、政府の長期債務残高は９００兆円近くあるが、「政府の資産は、道路や橋、株や貸付など、約６９０兆円ある。債務は３００兆円ぐらいだ」と指摘。
「『赤字がこれだけあるから、消費税を１５％、２０％と上げる』と言うなら、それは不況がずっと続くことを宣言しているようなものだ」との見方を示した。
大川総裁は、「私は宗教家だが、誰かが聞いてくれて、まともにキャッチしてくれると思って言っている。（政府・日銀の政策の）筋が悪すぎる。一つの案として言ってみた」と述べた。
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上記の訂正版で、どこが訂正されたか分かった人、あなたは、センサーが
優れていて、将来、大変有望です。
じぁ チャオ、 |
| ネットからの転記 為替について 2009/02/07(土) 08:39:23 |
| | 2月6日（金）「これはいい注文情報サービス」本日は南十字星（NZ）アップ致します。
外為どっとコム社が注文情報のサービスを開始した。
私がどっとコム社を訪問するたびに顧客の注文をカバーするディーラーを除いていたら銀行の注文と同じくらいのものがボードにあり、これは役だつと思い、たびたびこれを顧客に提供すればと言っていたが実現していただいた。
昨日は私の「楽しい投資仲間達」のブログ（http://fxshonan1.cocolog-nifty.com/kawasedangi/）でも紹介したのでそちらもご覧になって頂きたい（ただちょっと重いようだ）。
銀行と個人のディーラーの違いはフローがわかるかどうかに尽きる。
能力は個人差がありどちらが優秀とは言えない。どちらがプロかも言えない。
ただ銀行には輸出、輸入、機関投資家、公的機関、海外筋などの注文、国際収支を形づくるプレーヤーの注文が豊富にあり。
市場が何をやりたいのか一目瞭然にわかる。邦銀、特に大手邦銀で儲けるのは個人で儲けるのと比べて簡単である。
ただそれは豊富な需給情報のあるドル円に限られる。他の通貨の情報は外銀にはかなり見劣りする。ドル円は外銀に情報が少ない。
もちろん外為どっとコム社FX業界でナンバー1でも大手邦銀ほどの需給情報はない。ただ中小の外銀や邦銀よりは質のいい需給情報となるだろう。
昨夜もちょっと見て気づいたのはドル円の買い注文と買いのストップロスが多かったことだ。また売りのストップロスが少なかった。売りのストップが少ないということはドルロングが少ないということで、それがドル円の急騰にも繋がった要因であった。
南アランド円では買いが売りより厚かったである。
これで個人のディーラーもより銀行の第一線ディーラーに近づいてきたと思う。
参考までに昨夜の私のブログの記事を長くなるが再度ここに掲載したい
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「これはいい外為どっとコムの注文情報提供スタート」
これはいいサービスだと思った。
外為どっとコムで注文情報の提供が始まった。
レートごとの売買注文の金額を教えてくれる。損切りの注文の情報もある。
これはかなり貴重な情報だ。私などにとっては収益向上に活かせる情報だ。
大手の銀行にいれば、輸出業者、輸入業者、機関投資家、ヘッジファンドなどの注文がひっきりなしにきて、現在、市場参加者が何をやりたいか一目瞭然にわかる。ディーラーは儲けやすい。大手の銀行の注文のボードにはいつもびっしりと書かれている（今はコンピューターか）、時には1億ドルを越す注文も入っている。
私も市場のシェアの20％を占めていた東銀にいた時は注文状況だけで、他のニュースなどがなくともその日のイメージがつかめていた。
だから注文が少ない外銀でやるのとは儲ける難易度がかなり違う。邦銀で1億儲けるのと外銀の東京で1千万儲けるのが同じくらいの難易度だった（もちろんボーナスは少ない儲けの外銀のほうが良かった）。
この注文情報は大手でないと出来ないワザである。今後とも参考にしたい。
売買比率は私のスワップのように半永久的なもの、あるいは外貨のままで使うものあるのでこの板情報ほどは重視していない。
将来は外為どっとコム社にも輸出、輸入、機関投資家などの法人客までくれば鬼に金棒の情報となる。今回のサービス提供に拍手を送りたい
続 外コムの注文情報の新サービス
私の先ほどの外為どっとコム社の新サービスは以下の通りだ。
各通貨ペアの売買注文情報だ。もちろん銀行のような法人のオーダーまであればいいが現状では最上であろう。使いこなしたい。
銀行のドル円ディーラーがほぼ100％勝てる要因の一つがこれである。そこへ向かう最初の一歩だろう。
売りサイド------------ 買いサイド
90.2 10万損切りの買い
90.15
100万ドル 90.1
90.05
----------現レート90 現レート
------------- 89.95
-------------89.9
------------- 89.85 50万ドル
35万損切りの売り 89.8
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２月は、日本神道系の神々が、最高にパワーアップする季節、はよ、会員になりんしゃい
（またなァァァァァァァァァ） |
| （ザ・リバティ）２００９年３月号からの転記 2009/02/03(火) 19:23:08 |
| | 月刊誌（ザ・リバティ）２００９年３月号、もう読みはったか、
１月４日の大川隆法の講演（宗教国家の条件）についてのダイジェスト、載ってるで、 以下は、それの冒頭部分や、
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法話は、ガザ紛争の話題から始まった、これに関して、大川総裁は、次のような霊界情報を明かした、
今日の午前中、ムハンマド（の霊）を呼び出して、今回の攻撃をどう考えているのかと訊いてみました、
彼の結論は、（イスラエルは、地上から消したい、あの小さな国のために、延々と戦いが続くのは望ましくない。）と、
両者の争いはそもそも、イスラエルの神がモーゼにカナンの地を与えると言ったことに起因している。
そのイスラエルは現在、ミカエル（ユダヤ・キリスト教の大天使）が守護神となっている。
ゆえに、ムハンマドは（敵はミカエルである）と考えて戦争をしているという。
大川総裁がさらに問い質すと、ムハンマドは、イスラムがキリスト教国に対して行っているテロにも自分が一枚噛んでいることを認め、（十字軍以来のカルマであり、イスラムとしての戦いは終わっていない）と答えたという。
一方、大川総裁が次に呼び出したイエスは、（私は攻撃する気持ちはもっていない。イスラムと戦えという指示は一切出していない）と明言したという。
キリスト教国アメリカのブッシュ前大統領が、イスラエル防衛の意図もあってイスラムを叩いたのも、イエスではなく、ミカエルがアメリカを仲間に引き入れての戦いだった、
ユダヤ教、キリスト教、イスラム教という三つの姉妹宗教が衝突している霊的背景を、大川総裁はそう示した。
さらに、大川総裁は、いちばん大事なことかもしれませんが、ムハンマドに（あなたの言う一神教のアッラーとは、いったい誰だと思っているのか、ヤハウェか、誰のことなのか）と確認しました。
その問いに対し、ムハンマドは（エル・カンターレです。それはわかっています。ただ、今はミカエルと、同格の争いをやっている）ということなので、もう一段優れた宗教が入って、仲裁するなり融和していく必要があると思います。
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（ムハンマド）を呼び出し、（イエス）を呼びだして、話を訊くことができるんやで、すごいことや、
（地上の戦い）だけでなく、（霊界）でも、高級霊同士、敵対しているんやで
（イスラエル側についてる大天使ミカエル）対（イスラム側を指導しているムハンマド）の同格の争い
ブッシュ前大統領を指導してたのは、悪魔ではなく、ミカエルやったんや
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節分の日、私の魂の故郷、白山頂上にも、春の訪れ近し、 |
| HS(KK)のＨＰからの転記 2009/01/26(月) 18:07:37 |
| | 幸福の科学 大川隆法総裁 『朝の来ない夜はない』セミナー「未来への指針」
2009年1月25日（日）、幸福の科学・東京正心館（東京都港区）で、大川隆法総裁は、このほど緊急出版した書籍『朝の来ない夜はない』に関連して、「未来への指針」と題する説法を行った。
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まず、１月に行われたアメリカ大統領就任演説の報道等を読み込んだうえで感じ取ったこととして二点を挙げた。
第一は、オバマ大統領がアメリカの金融敗戦を認めたこと、第二は、イラク戦争が実質上敗戦したことを認めたこと――だと指摘。
二点目については、イラク戦争でのアメリカ兵の死者数が報道管制が敷かれているため定かではないが、約７万人と推定され、「政権交代を利用して事実上の幕引きを図ったと考えられる」と述べた。
そのうえで、今回のオバマ大統領の就任演説の意味について、「敗戦を経験した我々はもう一度やり直そうではないかと呼びかけたのが厳粛な事実だ」との見解を示した。
ただ、オバマ政権はドリームチームといわれる経済対策チームを組んだことから、「１年で危機的な状況を脱すると見ていい」と分析。
しかし、「オバマ氏自身が根本的に富を憎んでいる面があり（中略）、投資家たちの心理がもう一つ冷え込んでいる」
「その後、好況の軌道を描くかは何とも言えない。日本経済、中国経済がどうなるか保証の限りでない」との見通しを示した。
一方、日本経済については、財布のひもを締める傾向が強くなっているとして、「ここでほしいのは希望だ。どのような国にしていきたいかについての発展的なものの考え方を打ち出していくことが大事だ」と強調した。
また、苦境にある麻生太郎首相について、この説法の前日、麻生首相の守護霊が大川総裁を訪ねて来て、「４月に解散していいか」と尋ねたことを明らかにした。
これに対して大川総裁はこう答えたという。
「総理の専権事項なのでお好きなようにやられたらよい。でも勝ち目はない。ただ、民主党も単独で政権を取れるところまでいかず、怪しげな連立政権づくりの構想が９０年代のように起きる可能性がある。政権が不安定になる場合は不況からの脱出は困難になる」と。
さらには、景気後退が強まる中で、経営者やビジネスマンに対するメッセージとして、「いま必要なのは企業家精神だ」とする一方、マクロ経済的な観点からは、「ケインズ経済学の間違いに気づくべきだ。緊急避難の経済学で、常時それをやったら、モルヒネのように弱っていく」と指摘。
企業家精神を旺盛にする社会に変えていくべきだとの考えを示し、「今年を勇気とチャレンジと希望の年にしていきたい」と締めくくられた。 |
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