中達 さんの日記

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サンゴ礁  2014/11/30(日) 14:03:14
  週刊文春11月20日号 海保特殊部隊SST中国漁船を急襲

 やるじゃない!。

補足  2014/08/14(木) 14:27:49
  東大が左翼系でコリ固まっているというのは、邱永漢氏の著書で見受けられる。氏は東大経済卒で、終戦後、学内で終戦時の被害状況のマップを作ろうとし、研究会を立ち上げてメンバーを募集した。参集してきた人達は学術的な探究心の人達というより、「マッカッカのマルクスボウイ」だったと記述している。
 敗戦の反動で左翼がハバを効かし、戦後の主流となっていった。
 このことから、戦後育ちの私達は左翼系の教育にドップリと浸かっており、その最優等生が東大となっていった。

 このあたりから、東大が左翼系の総本山では無いかと疑っている。

 また、スタップ細胞はネイチャーを湧き躍らせた事実は変わらない。誤報だろうと、色めき立つ程の魅力ある内容なのだろう。
 これが理事長の発表だったら、何の問題も無かったのではないだろうか?。もしかすると、騒ぎはノーベル賞という方向で展開したかもしれない。

 補足になったかしらん?。

スタップ細胞  2014/08/10(日) 20:07:50
  NHKで検証番組を特番で報道していた。小保方さん叩きだけでなく、論文指導した笹井副センター長も槍玉に挙げていた。そして、笹井副センター長は自殺した。

 事の是非は措いておき、幾つかの考察を提言したい。

 NHKの報道が正しいかどうかについて考えてみると、良く分からなくなる。何故かだが、ユーチューブで、「天安門事件」&「クローズアップ現代」で検索をかけると、『天安門事件では虐殺は無かった』と結論付けている。

 また、東大卒を掻き集めて、年収1700万円(諸手当込み)を払っている。小保方さんは東大卒では無いのだろう。東大で教えているのは、左翼系の経済学で共産党シンパが多いと聞く。

 そして、小保方さんが理研を離れて得するのは誰か?。日本はIPS細胞、スタップ細胞を入手すると、最強のバイオ国家となる。スタップ細胞が本当だとして、製品化の目処がつけば、数十兆円の利益が生まれ、年金問題など解決するのはないかと考える。

 小保方さんが好き勝手に研究しても、終身賃金は数億円だろう。まだ30台なので、定年まで新しい発見をするかも知れない。日本にとっては安いもんだ。

 不満ならば、不満をいう人がネイチャーを含めた騒ぎを作り出すくらいの発見をしてみたらどうだと言いたい。

今年は?  2014/06/29(日) 21:53:24
 何か調子が悪い。

結局  2014/05/19(月) 22:34:02
 消費税上げは国際金融資本の思惑かな?
次の仕掛けは何?
97年はアジア通貨危機だったけど。

頑張れ、小保方さん  2014/04/13(日) 22:10:29
 stap細胞の実験noteの不備を突かれて苦戦している小保方さん。
偉いおじさま達は大した発見もせずに実験手順を問題にして大騒ぎしている。
フォローして成功させようと言う気は無いらしい。
じい様のジェラシーは余りにも無様に見える。

材料  2014/03/16(日) 19:45:05
  4月からの相場を占う材料。

 筆頭は消費税増税。増税前の駆け込み需要で需要の先食いを行った煽りで消費減退。次は年金支給金額の減額。0.75%の減額を行い、消費減が予想される。
 注意が必要なのは、ベアの一斉回答後に中国の李国強首相がSUV(理財商品)のデフォルトを致し方無いことと容認したこと。300兆円もの不良債権が世界中の債券市場を揺るがす。ベアは、一見、経済の好循環に見えるが、景気が減速すると企業の収益の下方硬直性を招く可能性(あくまでも可能性)がある。日本の不良債権とアメリカのサブプライムが100兆円から200兆円だったことを考えると厳しい。日本は資産大国だったし、アメリカは最大のGDP国だった。それらよりも条件の悪い中国が膨大な不良債権を抱えることになる。
 日本は景気減速を回避するために公共事業投資を行ったが20年近い公共事業減で直ぐに役立つ職人が著しく減少しており、熟練職工の人手不足で投資効果を発揮するまでに時間が掛かる。

 もう一つ忘れてはならないのが、ITバブル崩壊とリーマンショックの時と同じことが行われている。何かと言えば、米国企業の買収話。日本や中国は負債込みで買収を行っている。例をあげれば、サントリーやソフトバンク、中国であれば、レノボによるモトローラ買収やIBMのコンピュータ部門の買収。他にも新聞に出ない買収話があるだろう。債務込みなので、貸借対照表上は負債と資産が増えた様に見え、バランスが取れているように見えているが、相場の変動で資産が縮小すると負債の金額が減らず債務超過に陥る可能性がある。売却元は債務超過に陥った買収先企業を購入すれば、企業を売却した数分の1で元の企業を買い戻すことができる。只で元の企業と買収を実施した企業を購入し、手元に現金が残ることになる。

 故に、売り玉保持がベストの選択となる。のかな?。

QE3って?  2014/02/09(日) 11:10:21
  何だろう?。

 答え

 紙切れと紙切れの交換作業。不動産や株式や企業業績や国の信用を担保とした債券とドル紙幣。ドルは管理通貨制度では金という裏づけの無い債券。
 銀行券は元々「金」と交換することを保証した紙切れ。

 ファンドや財閥は金利を生む債券より、金利は付かないが何でも買えるドルが良いとして、債券からドルへシフトした。QE3の減少は交換する債券が無くなりつつあるということなのだろう。

中国は今  2013/11/02(土) 22:55:30
  どうなっているんだろう?。

 GDPで素朴な疑問。
 中国のGDPは780兆円で、世界2位。でも、内訳をみると、気になるところが、山盛り、モリ、モリ。半分は不動産投資によるものなので、大方400兆円が不動産投資となる。

 問題点はここ。
 中国は、不動産投資で、鬼城を沢山作って、ケインズ政策を実施して景気の下振れを防いでいる。これはこれで正解なのであろう。

 で、不動産資産400兆円もの売り上げを上げ様とした場合、それには材料費の支払いが必要になる。大まかに見て3割を材料費とすると、120兆円の支払いが発生してくる。材料費のうち、鉄鉱石や石油は海外から購入する。アラブ諸国やブラジル等の資源国となる。
 以前の中国であれば、貿易収支の大幅な黒字で日本が買い負けするほどの資金量を誇っていたが、現在では、それも怪しい話となってくる。
 アメリカのゴールドマンサックスやバンカメは債券、株式を売り払って撤退しているので、ツナギ融資を申し込むには無理がある。香港のリ財閥も撤退し始めている。それに加えて、得意先のヨーロッパ各国の債券(例えば、ギリシャ)を多数保有している。この債券を売却しようとすると、流量が少ないので、サブプライムローンの様な値崩れを起こす。債券が株式より激しく値動き(値崩れ)する。
 外貨準備にしても、日経新聞では350兆円あるとしているが、130兆円はアメリカ国債に投資しているので、売却できない。どん詰まりになると、太子党で残りの外貨準備を山分けしてしまうかもしれない。(220兆円を7000人で割ると300億円超の分け前となる)
 とすると、120兆円の支払いが滞り、資源国は顔色が真っ青になり・・・・

 悪く考えると、この展開となる。回避には、太子党が理性を持って対応に当たることになる。祈りは続く。

FOMCはQE3継続か  2013/10/29(火) 23:51:04
  だろうな。

 2007年以降、ベビーブーマー達は年金受給者となっている。ここで株価を落とせば、一気に消費が冷え込む。
 引くに引けないQE3となっている。

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