| 因果律と予定調和説 2011/12/03(土) 11:31:05 |
| | 仏教は因果津を説き、キリスト教は予定調和説を説いている。
因果律は、原因があって結果が生まれる。良い行いをすれば報われ、悪い行いをすれば罰せられるという教えになる。
予定調和説は、最後の審判が目の前に迫っており、悔い改めよとしている。救われるもの（天国にいけるもの）と救われないもの（地獄に落ちるもの）は予め決められている。神の配剤を甘んじて受けよとなる。
小室直樹先生の著書を読み合わせていくと、以上のことが分かる。儒教系の集団救済の問題は除いて考える。
２つの教義はかけ離れたもんであろうか？。
ここで、幸福の科学という教団の説を借りる。
因果律でも、良いことをしても必ずしいも報われないことがあり、悪いことをしても罰せられないこともある。これを異果樹と読んでいる。
因果律と予定調和説を結び付けるには、転生輪廻を入れると結びついてくる。
異果樹になっても、次の世（来世）で報われることがある。また、前世の悪行は今世で降りかかってくることもある。
人々の行いは「業」と言い、カルマは「宿業」という。
この世での行いは、魂の転生の中で解消されていく。前世で失敗したともったら、今世で同じ生き方で解消しようとするのか、逆の立場で解消するかで、カルマを解消する。あの世では、カルマは解消できない。
キリスト教には、転生輪廻の考え方が無いに等しいので、ある日突然災難が降りかかってくるように見え、予定調和説になってしまう。
但し、天災で帰天する場合は、悪しきカルマとは成らない。天災は神様が決めたことだから。ガンジーも言語録で同じようなことを言っている。天災は懲罰ではなく、天意だと。
後は、自分のことを振り返って、今世の使命とカルマを考えると、生き方が見えてくる。 |
| 新聞を読み直して 2011/11/26(土) 12:00:12 |
| | ギリシャでは、預金の引き出しを行って、箪笥預金が流行っているらしい。
ドイツでは、国債入札が札割れになっていた。
ここで、思い出すのが、アメリカで流行っている小噺。
サソリとカエルの話で、双方が好意を感じ、友達になった。川を渡る話となり、サソリはカエルに乗って渡河したが、途中でサソリがカエルを刺してしまった。カエルはサソリに問う、「何で？」、サソリはカエルに答えていう、「サガ（性）」なんだ。
ＢＳで行っていた「グッドワイフ」にも出てきていたので、一般的な話なのであろう。
ファンドのサガは売り崩し。日本をターゲットにしたときは、各国（奥の院）の応援を貰って、大活躍した。サガは繰り返す。今度は、身内のユーロの銀行を売り崩した。お陰で、ギリシャは半分デフォルトを行い、オランダの銀行が破綻した。
正統派のミューテュアルファンドも、一部の損失を穴埋めするために、別の債券（国債、社債）を売却して、利益を出して、損失を帳消しにしようとした。国債価格は下落し、下落するから、利益のあるものを値段のあるうちに売却しようとしている。ファンドマネージャーの立場に身を置くと良く分かる。自分の首を守るため、必然的な行動となる。
銀行が破綻したことにより、実態経済は貸し剥がし、貸し渋りが横行し、スパイラルのように収縮し始める。ケインズの乗数効果が、逆方向に作用している。まだ、取り付け騒ぎまで至っていないが、静かに預金引き出しが始まる。
日本は１０〜２０年前に経験済みのことである。
ユーロ圏の株価は、満員電車で下痢を堪えて油汗を流している状態に近い。駅に着いて、トイレに駆け込んだら、ドヒャッと出てくる。（下げてくる）。
フランスの国債はトリプルＡらしい。日本より評価が良い。この危機の状態では、まず、フランスが血を流して取り組み、日本が口出しすべきではないのだろう。
そんなこんなを考えていると、売り玉の手仕舞いは暫く待ったほうが良さそうだ。追証になったら、粛々と払い込んで。 |
| アンチドルとしてのユーロ 2011/11/06(日) 21:32:35 |
| | アメリカが自国に復活を賭け、ドル紙幣の大増刷を行った。森本氏曰く、３倍の通貨量という。必然的に、ドル安が進行していた。
外貨準備をドルで持っていた各国は、資産の減価は堪らないとばかりにユーロを準備通貨に組み込んだ。アンチアメリカを標榜する各国もユーロを組み込んだ。中東各国もその一つであった。
安全資産に振り向けたと思った財産は、風前の灯火になってしまった。たった数千億から数兆円の国債（ギリシャ他）の国のデフォルト思惑で、信用収縮に向かってしまった。ギリシャの国債は、利回り年率２０％〜３０％に上昇している。今流行りの社債詐欺と同率に上昇している。
紙くずになるよりは、ドルの方がマシになるのだろうか？。でも、ニューヨークでも投資ファンドが破綻したし、どうなるのだろう？。ＬＴＣＭの再来なのか？。
ヘッジファンドはユーロを売り崩す代わりにユーロ圏の銀行を売り崩した。お陰で、ユーロ圏の大手銀行が一行破綻した。このタイミングで、ドルの大増刷を行い、株価上昇に切り替えようとしたところ、アメリカ国内のファンドが破綻した。ユーロの銀行は、資産の圧縮に動いている。（日経新聞より）
単純に考えて、ユーロは金融収縮に陥っており、世界中を巻き込もうとしている。
ユーロが当てにしている中国は、ＩＭＦの副代表を起こりこんだが、相手が困っている時に主導権を取ろうとして、中々、マネーを拠出しようとしない。折角、ＩＭＰのスキャンダルでクビのすげ替えし、中国を取り込んだのに・・・。
で、俺は、売りこしまでできないが、せめて、スクエアに持ち込みたい。 |
| 農業国 2011/10/28(金) 13:18:05 |
| | 世界最大の農業国は？と問われれば、間違いなくアメリカと答えるであろう。とうもろこし、大豆、小麦等、世界の高シェアを握っている。一時期、バイオメタノールを俎上に載せ、とうもろこしの価格を引き上げ、農家の増産を誘っていた。
農業を通して、世界の主導権を握るつもりなのだろうか？。
一方、日本はと言えば、工業国の部類に入る。東日本の震災で、パーツの供給が止まり、世界中の製造業が足踏みしたのは記憶に新しい。パーツ供給を完成品の下請けと見るか、組み立てをしているところを単にアッセンブリー工業国と見るかによって、どちらが工業国となるかは変るが、良いパーツに恵まれない完成品は完成度の低いものになり、パーツの精度を高めたところが、主導権を握るようになる。
円高になっても、パーツを輸入して完成品を輸出する国にとっては、円高も余り関係なくなる。
話が跳ぶが、第二次世界大戦の話。
主戦場となったドイツとイギリス。イギリスは世界の冠たる国として、海外から安いものを調達し、豊かな生活をおくっていたが、戦時下ではＵボートに輸送船を沈められ、滅亡の危機に瀕した。特に国内の農業生産を軽視していたため、飢える寸前まできていたのである。
日本も終戦前後では、飢えの危機に直面していた。
こうやって見ると、ＴＰＰ推進が如何に危険かが分かる。
平時は良いが、緊急時は食の問題が真っ先に取り上げられる。最近では、東日本大震災でガソリン不足から震災地域で生きていけるのか？という問題にも遭遇している。
ＴＰＰを熱心に勧めている国はどこか？。例の推理小説の犯人探しをしてみると良い。誰が、一番利得を得るかである。 |
| 政治の天才 2011/09/23(金) 12:56:11 |
| | どの民族が政治の天才か？
山本七平氏は日本を挙げています。理由は、３０００年も独立を守って、世界でＮｏ．２、Ｎｏ．３の地位を得ている国は他には無いからです。
アメリカは絶頂期の様に思え、政治力の凄さを見せ付けている様ですが、２００年の歴史で、スーパーパワーから滑り落ちそうな気配です。他国に対する仕掛け（謀略）を見て、凄いと感じる方は多いかもしれませんが、数十年単位で手の内が明らかにされる様では、どうかと思います。
ユダヤ民族は、流浪の旅を経て、イスラエルという国を手に入れましたが、まだ、１００年の時を得ていません。結果が出るまで、暫く、時間が要りそうです。
韓流ドラマで、朝鮮王朝の話がありますが、代替わりには、血の雨が降っています。現代でも、前大統領が投獄されたり、自殺したりしていて、日本から見ると、そこまでしなくてもと思うのですが、政治的に未成熟なのではと感じます。
日本の場合は、権威と権力を分離し、必要であれば、草木の中からでも指導者が出現し、方向転換を行っています。鎌倉の執権北条時宗しから、豊臣秀吉しかり、田中角栄しかりです。今は其処までの危機では無いので、総理大臣の交代劇で、ＴＶニュースを賑わしており、どうでも良い政変劇を演出しています。
事例は少ないですが、見る目を１００年単位にすると、民族の政治に対する姿勢が見えてきます。マスコミの論調を追いかけると、最低の政治の様に見えますが、今の新聞を保存して１０年後に見ると「コト」の本質が見えてきます。
世界に自慢できる政治体制を築いた民族と言えます。 |
| 小粋な鞘取り 2011/09/06(火) 14:35:15 |
| | 商品では無く、株式。
仕掛けは、8604野村證券買い、8601大和證券売り、倍率１：１。
同値近くまで行ったので、仕掛けてみた。理由は同じジャンルで、野村が売られすぎと見たから。
野村證券は、別名「ノルマ証券」「ヘトヘト証券」と呼ばれていた。昭和４０年代は他の大手の２倍位の売り上げ、収益だったものを、バブル前後は、他社の４倍程度まで、業績を伸ばしてきた。最近は、グループで、外貨建て社債を大量に発行して販売していた。円高を見越しての行動と思われる。
また、アメリカからの資金移動を始めた場合、受け皿になるのは国内シェアダントツで、海外の取引の少ない野村證券に資金が集中することが考えられので、妙味は大きい。資金移動が始まれば、バブル崩壊の逆の減少が起き、アメリカ株が下がると日本株が上がる状態になる。資金を振り向けたい輩には、選択肢に一番目に上がってくる。アメリカのゴールドマンを越える会社になるだろう。
現に、中国はアメリカの国債に比率を下げ、日本国債に資金を移動している。新聞報道にあることなので、推測以上の価値がある。円高の一要因にもなっている。他も追随することも考える必要がある。
アメリカで住宅公社から再建販売で起訴される報道があるが、この場合、傷つくのは、アメリカ国内に銀行、シティバンク等の傷が大きいだろう。だから、上げるための下げと見た方が良いだろう。次の政策で、爆発的に上げるための。
この時期だから、仕掛けが成立すると思われる。大和證券＞野村證券と成れば、増し玉すべき。 |
| 原発廃止に向けて 2011/08/20(土) 11:59:38 |
| | 舵を切っているのが正解かどうかわかりません。
原発の停止は何をもたらしたかですが、私は株価の低迷だと思います。
震災後、Ｖ字型の回復を行うであろうことは、大方の予想でした。子供手当てや、高速道路の無料化、ガソリンの暫定税率の廃止を行って、復興のための公共投資を大盤振る舞いで行うのですから、上昇間違いなしでした。
ここで、海外の資産を日本に投入したい人達にとって不都合が発生しました。自分達が買う前に株価が上がってしまっては、安いところで買えなくなってしまうことです。
ここで一計を案じます。原発停止にして、電力供給を押さえることで、景気の回復を遅らせて、安い株を大量に買い込もうという戦略です。証拠になるかどうか分かりませんが、原発停止後、火力発電所の事故や定期的に発せられる放射能被害です。この度に株価の上昇が足止めされています。
日本はバブル絶頂期から１／５の株価に低迷していますが、米国は同じ時期の５〜１０倍の株価を維持しています。米国は、住宅価格が下落していますが、倍に跳ね上がった不動産価格が元に戻った訳でなく、下落途上にあると思われます。日本の不動産は既に底を打っています。また、日本の個人の金融資産は８割以上が換金性の高い金融商品、預貯金となっています。
これらのことを考え合わせると、資金は米国から日本へが明確な流れと思います。日本国内でも、現金から不動産、株式への大量移動が予想され、バブルの絶頂期を越えた株価になると思われます。
原発廃止を声高に訴える人達に提案があります。原発によって、発電量が３割くらいダウンしますので、原発反対を唱える人達（マスコミ各社を含む）は節電量３割（欲を言えば５割）を実施しては如何でしょうか。そうすると、他の人達は、１割節電で事足りることになりますが、どんなものでしょう？。
原発の運用再開となれば、節電も必要なくなりますが・・・。
高天原の神々は、スカタンしている地上の人達に冷夏をプレゼントしてくれました。意図するところを忖度するのは面白いと思います。 |
| 原発問題の別に見方 2011/07/27(水) 10:08:10 |
| | 日本の対応がどうこうではなく、もっと深刻な状態。
日本では、新幹線は自国で技術開発し、ノートラブルに近い運行を行っている。フランスの高速鉄道と比べても騒音の少なさからも、技術、運用の優秀さは疑うべきところは何も無い。否、世界に誇るべき技術である。
その日本で、原発事故が発生した。原因は津波で、電力消失からメルトダウンに至る。だが、日高義樹氏の著書にあるように、上手く対応しており、被爆者は皆無状態にある。
中国では、高速鉄道を自国で開発できずに、日本を初めとする先進各国から機材を購入し、高速鉄道を運行している。事故を起こしても、原因追求もせずに、闇に葬り去ろうとしている。
日本では考えられない。戦前のゼロ戦でも戦艦でも開発途上の事故を徹底検証して、優秀な物を作り上げてきた。事故、失敗は、限りない教訓が隠されており、そこを突き止めることが、技術の向上につながる。
日本人は技術（技のある職人）を大切にし、チームワークで仕事をしている。中国人は技術を覚えると、直ぐに独立して、金儲けに勤しむ。技術が必要になれば、買えば良いと考える。
問題点は、この姿勢で運用する中国の原発、核兵器、ミサイルにある。今回の事故から、正直、何が起こるか分からないのが中国となる。日本人は、福島原発でヒステリックに騒いでいるが、予測できる範囲でしか物事は推移している。ヒステリック過ぎて、原発に技術そのものを捨てようとしている。中国は、意に介さず、軍事増強、核兵器の増強を行っている。空母も就航するという。
危ないのはどっちだ？。そして、その危なさは日本に対する危機に換わることは無いのだろうか？。
マスコミは一切放送しないのであろう。自分で調べるしかない。 |
| 債券を買わねばならなくなったら 2011/07/08(金) 16:24:02 |
| | 要求されるのは、「老獪さ」である。
「１００万人来れども我行かん」で突進すると、エライ目に逢う。こんな指導者の下についたら、身の不運と諦めること。その中でも、できれば、損失を最小限にする工夫をすべき。次のチャンスに掛ける。ノーテンキに突進する指導者は最悪の結果を招く。 |
| 中華民国が崩壊する直前 2011/07/08(金) 16:09:08 |
| | 何が起こっていたか？
答は際限ない通貨の膨張です。蒋介石の元、孔祥煕や宋子文が通貨の大膨張を行っていました。お陰で、国民は年率３割近くの生活水準の低下に見舞われ、国家自体が衰退していきました。
また、蒋介石の妻、宋美齢は、米国中を回って、親中反日ムードを盛り上げ、日米開戦への道筋をつけていました。
経済に明るい人達は、経済が持ち堪えられないことを予想して、資産を米国に移していました。その資金は、米国の中核的な銀行に預けられたと想像します。東部エスタブリッシュメント（ウォール街）が支配する銀行でしょう。
最終的には、カネの無い中華民国は破綻し、中華人民共和国にとって代わられています。少々、強引な説明ですが、大きな流れでみると、こんな感じではないでしょうか？。
今、米国はドルの増刷を行って、経済を持ち堪えさせようとしています。でも、この通貨膨張のアイデアが中華民国の中核を握っていた人達から（又はその子孫）のアドバイスであったとしたら、絶妙なアイデアと思って実行したことが、実は破綻への一直線を成りかねないことになります。
第二次世界大戦前は、米国に資産を逃避させていましたが、今は何処に逃避させるのでしょうか？。
私は日本だと思います。日本に資産を逃避させるには、自分達のもっている債権を誰かに譲り渡して、日本の国債に投資したいのではないでしょうか？。債券を売り渡すためには、安全で有利な投資と思わせる必要があります。だから、ニューヨークダウ平均は高い水準で止まっています。それと、日本の国債に投資するには、安く買うため、日本の国債の格下げが必要でしょうから、なんらかの理由を付けて格下げを行うでしょう。
米国の地方（州）は破綻の危機にあるところが多数あります。カリフォルニアは公務員の給料が払えるだの、払えないだのと言っています。
この説明は個人的な考えで、当っているかどうか分かりません。歴史を調べ、ニュースの記事を重ね合わせて、推測しているに過ぎません。もう少し、丁寧に当時の状況を調べて数字を並べていければ良いのですが、断片的な資料しかありませんので、推測の領域を出ていません。
皆さんはどう思いますか？。 |
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